仮想通貨をこれから始めようかどうか迷っている方も多いのではないでしょうか？ 今後の仮想通貨の展望について考えていきましょう。
仮想通貨の歴史
2008年に「ナカモトサトシ」という人物が、ビットコインに関する論文をインターネット上に9ページに及ぶ論文を投稿したのが始まりです。そして、2009年に本人により最初のビットコインが発行されました。
仮想通貨の動向
2016年5月の閣議決定で、日本国内においてビットコインがこれまでの「モノ」から「貨幣」という通貨扱いとなり、財産的価値を持つことになりました。
これにより、ビットコインなどの仮想通貨が金融業法で正式に取引において、決済ができる手段となりました。仮想通貨が安心して決済できるだけでなく、通貨としての信用度も高まったということでしょう。
仮想通貨でできること
・ブロックチェーンの大きな違いは分散監視型と中央集権監視型です。
例えば、銀行でしたら銀行と預金者が貯金通帳でつながっていますが、分散型だと中央で管理されず、お互いがネット上でつながって台帳(お金の取引など)を管理しあうことです。
・24時間365日何時でも海外どことでも送金などの取引が可能
・世界のどこにも送金ができ、数秒から数分という高速で取引ができ送金や振り込み手数料
格安でできる。
・銀行口座を持たなくても送金ができる。
・現在、一部の仮想通貨は各国の銀行と提携を進めていて、近い将来世界中のATMなどで取引ができるようになる。
・世界的にみて、銀行口座を持たない人が多い発展途上国では、便利な仕組みとして取り入れられる可能性がある。仮想通貨も変動リスクはありますが、資産価値として値上がりが期待できます。
仮想通貨の今後
日本でも仮想通主要通貨を使って、買い物の決済ができるお店が増えてきました。また、仮想通貨が今後、伸び代があるという仮定で考えると、東京五輪という世界的な大イベントの開催は、仮想通貨にとっても大きなマイルストーンとなるはずです。
また、最も期待が持てるのが今年9月にETF(投資信託)の承認を得ることができれば、世界の市場で正式な金融商品と認められるということです。これにより金融価値もぐっと上がり信用度も上がります。
東京オリンピックを前に進むキャッシュレス化
ほとんどの国では、現金よりも電子マネーやクレジットカードでの決済がほとんどです。観光客も年々増加していて、2020年には東京オリンピックも控えています。中には仮想通貨での決済もあることでしょう。
国は経済産業省が2018年4月に「キャッシュレス・ビジョン」を発表し環境整備をおこないキャシュレス化を推進しています。
まとめ
2017年初旬大爆投資した仮想通貨ですが、2018年以降大暴落しましたが、最近、値を戻しつつあります。仮想通貨は投資目的で売買されることがあり変動リスクは常にありますが、東京五輪、ETFに承認を考えた時、仮想通貨の伸びし代はまだあると考えていいでしょう。